環境問題を引き起こすPFASを高効率に「完全分解」に成功

―新開発の高周波パルス発生器を活用、NexFiと大阪大学の共同研究で―

ネクスファイ・テクノロジー株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：中村 孝、以下、ネクスファイ）と大阪大学大学院工学研究科（以下、大阪大学）の舟木　剛　教授は、新たに高周波パルス発生器を開発し、深刻な環境問題を引き起こしているPFAS（ペルフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物の総称）に対して、新たな機器を用いた液中プラズマを活用することで、効率的に完全分解することに成功しました。

　両者は、2017年に「SiC応用技術共同研究講座」を設置し、SiCパワーデバイスを用いた革新的高電圧機器の社会実装に向けて研究開発を進めてきました。今回の成果は、社会課題の解決につながる大きな一歩となります。

　一度放出されたPFASは自然分解されにくく、環境中に残留し続けて長距離を移動する特性があることから、世界中でPFAS汚染が問題視されています。各国で一部のPFASの使用・製造の規制が強化される中、PFAS対策に有効な方法の一つとして研究されているのが分解技術ですが、本格的な運用については課題が多く、実用化には至っていないのが現状です。

　分解技術の１つとして低温プラズマによる手法が注目されていますが、現状の技術では分解効率が低くコストがかかることから、実用化に至っていません。また完全分解も困難で技術の進歩が望まれていました。

　今回、ネクスファイは大阪大学との共同研究講座において、従来にない最大1Mppsの高周波動作を可能とする高電圧パルス発生器を開発しました。このパルス発生器を液中の低温プラズマに用いることにより、高速水流下でも安定した高密度プラズマを発生させることが可能になりました。さらに、この液中プラズマによりPFASを処理したところ、従来に比べて大幅に短い時間で完全分解することに成功しました。

　この成果によりPFAS処理の大幅なコストダウンと、PFASの残留サイクルを断ち切り環境中から根絶できる可能性を示すことが出来ました。ネクスファイと大阪大学は、早期社会実装に向けてさらなる分解スピード向上の研究を行ってまいります。

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